近年、OMOという言葉を耳にする機会が増えてきました。しかし、その意味が十分に理解されておらず、完全に誤解して使われていることもあります。ここでは、OMOに関する正しい基礎知識やメリット、活用事例について解説します。

特に、自社のECサイトと実店舗を連携させて売上を伸ばしたい、最新のマーケティング戦略について知りたい、実際にOMOを活用している事例を知りたいという方は、ぜひ参考にしてください。

OMOとは？

OMOの概要

OMOとは「Online Merges with Offline」の略称で、直訳すると「オンラインとオフラインの融合」といった意味の言葉です。オンラインショップとオフラインの店舗を区別しない新しいマーケティング概念です。具体的には、オンラインなのかオフラインなのかを顧客がチャネルを意識することなくサービスを利用できるよう、顧客体験を向上させることを目的としたマーケティング手法を指します。

例えば、スマートフォンで利用できる食事のデリバリーサービス、映画のチケット購入や銀行口座の開設などをオンラインで完結できるサービスなどがあります。

OMOは、政府が推進しているDX（デジタルトランスフォーメーション：デジタル技術を徹底的に活用することで生産性を抜本的に向上させ、人々の生活を豊かにすること）の概念のひとつであるといえるでしょう。

オムニチャネルやO2Oとの違いは？

OMOと概念が似ている言葉に、オムニチャネルがあります。オムニチャネルとは、ECサイト、実店舗、イベントなどのあらゆるチャネルで消費者と接点をもち、サービスを提供する販売戦略のことです。オムニチャネルは顧客に複数の購入方法を提示し、どの方法で購入するかの選択を顧客にゆだねますが、オンラインとオフラインを区別して考えている点がOMOと異なります。

ほかにも、OMOと混同しやすい言葉にはO2Oがあります。O2Oとは「Online to Offline」の略称で、インターネット上から実店舗での購入に導く流れのことです。O2Oではオンラインと実店舗を分けて考えるため、オンラインとオフラインを区別しないOMOとは、やはり違う考え方であることがわかります。

また、O2Oがオンラインから実店舗への誘導に重点を置いているのに対し、OMOではネットと実店舗の両方に顧客を誘導します。そのため、両方のチャネルからカスタマージャーニー（購入までのプロセス）を最適化できます。

OMO型店舗について詳しくは「O2OとOMOの違いは？オムニチャネルとの違いも解説」をご覧ください。

OMO型店舗について詳しくは「O2Oとは︖概要から具体的な施策内容までわかりやすく解説」をご覧ください。

OMOを採用するメリットは？

OMOを採用することで、以下の4つのメリットが期待できます。    

顧客にとっての利便性が高い

まずは顧客側のメリットです。OMOでは、いつも利用しているオンラインツールの延長線上で、ECサイトでも実店舗でもシームレスな購買が可能なためとても便利です。オンラインで注文した商品やサービスを、まるで実店舗を利用しているかのような感覚で、受け取ることができるのは大きなメリットだといえるでしょう。

的確な「おすすめ」を表示できる

OMO を採用すれば、ECサイトと実店舗の顧客データを統合して、より正確な分析が可能になります。例えば、アプリの使用履歴と実店舗での購買履歴を組み合わせて、顧客が本当に求めているものを分析し、的確で精度の高い「おすすめ」を表示できます。

販売機会を最大化できる

OMOだけでなくO2Oやオムニチャネルにも共通していえることですが、購入チャネルの多様化や、オンライン・オフラインの区分けを取り払うことによって、企業の販売機会を最大化できます。顧客の購買意欲が高まったタイミングで商品をおすすめできれば、スムーズに販売につなげられます。

顧客生涯価値を最大化させる

ECサイトと実店舗が連携することによって、上記の3つのメリットが生まれると、その企業のファンになる顧客が増えていき、結果としてLTV（顧客生涯価値。顧客が生涯を通じて企業にもたらす利益）を最大化できます。既存顧客を維持するために必要なコストは、新規顧客の獲得にかかるコストの約5分の1ですむとされています。そのため、長期にわたり継続的に購入してくれる顧客は、企業にはとても貴重な存在だといえるでしょう。

OMOの活用事例

実際にOMOを採用して成功した事例は世界中に数多くありますが、ここでは代表的な3例を紹介します。

INTERSPORT（中国）

スポーツウェアやシューズなどを扱うスポーツ用品店「INTERSPORT」は、中国最大のECサイト、Alibaba社と協力してデジタル店舗を立ち上げました。

店頭にあるモニターの前に立つと、その人の顔がスキャンされ、店舗にあるアパレル品を試着できます。店内にはおすすめシューズの情報を表示するスマートスクリーンも設置されています。

店頭の商品にはタグがついており、これをスマートフォンで読み取れば、Alibaba社が運営するオンラインショッピングモール「Tmall」で商品をそのまま購入することが可能です。

Amazon GO（アメリカ）

アメリカ・シアトルでスタートした「Amazon GO」は、世界トップクラスのECサイトであるAmazonが初めて手がけた実店舗で、ウォークスルー型の無人レジが導入されていることが特徴です。

棚からほしい商品を取ったら、あとは出入口のゲートを通過するだけで購入が完了します。来店前に顧客がアプリに入力した情報や購入履歴に、店内のカメラやマイクが集めた行動データを組み合わせて分析し、顧客と企業の双方にとってよりよい購買行動へ導きます。

TOUCH-AND-GO-COFFEE（日本）

「TOUCH-AND-GO-COFFEE」は、サントリー食品インターナショナルが運営しているコーヒーショップです。

LINEから事前に注文でき、決済方法はスマートフォンでクレジットカードかLINE Payを選択できます。

希望の時間に店舗のロッカーで受け取れるため、商品をピックアップしたあとオフィスへ出勤し、自席で味わうといった利用スタイルが可能です。また、モバイルオーダーで自分の名前を印刷したカスタマイズコーヒーを注文できるサービスも人気です。

OMOでファンを増やし     LTV（顧客生涯価値）を最大化させよう

いまやマーケティングに欠かせなくなったOMOは、O2Oやオムニチャネルとは違って、オンラインとオフラインを区分けせずに、包括的な視点から戦略を立てる考え方です。OMOを採用することで     顧客のニーズを的確につかみ、よりよい購買体験を提供できれば、企業のファンはどんどん増加し、LTVを最大化できるでしょう。

OMO を成功させるために有効なツールのひとつに、スフレが提供している「応援ノート」があります。「応援ノート」は、教育機関を通して子ども・学生向けに無料ノートを配布するサービスで、ノート中面には企業のコンテンツやメッセージを載せることができます。

子どもや学生に企業のメッセージを直接届けられるだけでなく、ファミリー層の実店舗への来店を促すためのコンテンツづくりなど、OMOを活用するための提案も可能です。「子ども向け商品のプロモーション方法を探している」「ファミリー層を集客したい」という場合は、スフレの「応援ノート」を一度ご検討ください。

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