子どもへのアプローチの難しさ
マーケティング活動において、子どもたちに商品やサービスを知ってもらう場合、プロモーション方法について、一番に何を思い浮かべますか?真っ先に思い浮かべるのはテレビ、もしくはSNSですよね。
テレビCMは、年齢・性別問わず幅広い層にリーチでき、ブランドイメージが定着しやすいといったメリットがあり、影響力は大きいです。ですが、費用が高かったり、製作する手間も時間もかかりますよね。また、負担の大きいテレビCMは何度も実施することが難しく、さらに費用対効果も測りにくいため、せっかく掛けた費用や時間が期待した結果に結びつかないケースも少なくありません。
その点、SNS広告は運用知識さえあれば、低コストですぐに始めることができます。また、最大のメリットは、シェアやいいねによる拡散力の高さです。ただし、リーチできる年齢に制限があることを抑えておく必要があります。
その他にも、子ども向けのオフラインイベントも集客施策としてよく利用されますが、コロナ禍で外出している人が減っているなかで、これまでと比べてリーチできる子どもの数も限られ、また予防に関わる対策費用なども必要となるため、必ずしも費用対効果がよい施策とは言えなくなっています。
子ども向けマーケティングには、コロナ禍による制限に加え、犯罪をはじめとしたさまざまなトラブルから子どもたちを守るための制限など、成人の消費者とは異なる制限があることをあらかじめ知っておく必要があります。
増えるデジタル接触の一方で各SNSの利用には制限も
近視予防フォーラムの調査によれば、約7割の子ども達が外遊びの時間が減ったと回答しています。
その一方で、小中学生の9割が自宅で過ごす時間が増え、スマートフォンで動画を見たり、ゲームをしたりと、自宅で過ごす時間やデジタルに接する時間が大幅に増えています。
では、子ども向けのプロモーションにはデジタルがいいのでは、と考える方も多いと思いますが、実際のところ子どものSNS利用には一定の制限が設けられています。
子どもに人気のSNS、何歳から使えるの?
若年層の間でSNSやYouTubeをはじめとしたインターネットサービスの利用拡大が進むなかで、インターネット上のさまざまなトラブルから子どもたちを守るため、年齢制限を設けるサービスが増えています。では主要なSNSサービスの年齢制限について詳しく見ていきましょう。
ほとんどのSNSは、基本的に13歳以上、小学生は利用ができません。
SNSの年齢制限は、もともとオンラインプラットフォームが広告のターゲティングやトラッキングのために、13歳未満の子どもの個人情報を収集することを防止することを目的としています。
その他にも、SNSは共通の趣味をもつ人との交流を楽しめるといったメリットが多数ある一方、トラブルや犯罪に巻き込まれるリスクもあり、保護者がこのようなトラブルから子どもを守るために利用を制限しているケースも少なくありません。
GoogleやFacebookも広告による若年層へのターゲティングを廃止
また、保護者のスマートフォンやタブレットなどで子どもがコンテンツを閲覧するケースも多くあります。その中で問題となっているもののひとつが、子どもには不適当な広告の表示です。
性的なものをはじめ、コンプレックスを煽るような広告が平然と表示されている状態では、安心して子どもにコンテンツの閲覧させることもままなりませんよね。そのような状況に対し、各広告プラットフォームでも、子ども向けに有害な広告の表示を防ぐべく、さまざまな対策を講じてきています。
Googleは2021年8月10日のブログにて、10代の若者や子どもを対象とした年齢や性別、興味・関心に基づく広告ターゲティングを利用できないようにすることを発表しています。
また、Facebook広告やInstgram広告においても2021年8月23日以降、18歳未満の利用者を対象とした広告では、興味・関心やWeb上における行動に基づくリターゲティング配信など、ターゲティングの利用が大きく制限されています。
さらに、16歳未満の若年層のInstagram利用者をデフォルトで非公開アカウントに設定するなど、悪意のある他のユーザーからの望まない連絡を防ぐための措置も取られています。
子どもにとって”良い広告”が求められている
これまで見てきたように、子どものデジタルへの接触は増えているにも関わらず、子どもを守るためにWeb広告においてもさまざまな対応がなされており、子ども向けのマーケティングを行う際の打ち手も限られています。
一方で、子ども向けにプロモーションを行いたい企業にとっては頭が痛い状況ではないかと思います。
ターゲティング広告自体が必ずしも悪いわけではありませんが、悪意のある一部の広告によって致し方ない状況もよく理解できますよね。
ただ、さまざまな制限によって子どもにとって良いものであっても制限がされてしまう状況は回避したいものです。そのためには、子どもにとって”良い広告”が重要ではないかと考えています。
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