TikTokやInstagramをはじめとする主要SNSでは、青少年保護の強化が急速に進んでいます。年齢に応じた機能制限や利用時間の管理、広告配信に関するガイドラインの整備など、企業の情報発信はこれまで以上に慎重な設計が求められるようになりました。
一方で、中高生のSNS利用率は依然として高く、規制だけでは防ぎきれないリスクや、保護者が抱く不安も顕在化しています。SNSマーケティングを検討する企業にとって、単に露出を増やす施策は、短期的な接触と引き換えにブランド価値を損なうリスクも孕んでいます。
本記事では、中高生へのSNSマーケティングを取り巻く最新の規制動向や利用実態を整理したうえで、企業価値を高めながら実践する“安全で効果的なSNSマーケティング”の考え方をご紹介します。
- 主要SNSに広がる利用規制・ガイドライン
- 中高生のSNS利用実態と保護者の不安
- 企業がとるべき中高生SNSマーケティング設計の3軸
- まとめ｜SNSマーケティングでは信頼性重視の導線設計を
- SNS×リアルな接触を行うなら「応援ノート」
主要SNSに広がる利用規制・ガイドライン
中高生向けのマーケティングを設計するうえで、まず把握すべきなのがプラットフォームや学校現場におけるルールです。
TikTok・Instagramの保護機能とガイドライン
Instagramでは、13〜17歳を対象とした「ティーンアカウント」が導入され、日本では2025年1月下旬より順次適用されています。この保護機能では、原則非公開設定、DM制限、不適切コンテンツの表示抑制、1日60分超での利用時間通知など、過度な利用や不適切な接触を防ぐ設計が標準化されています。
また、TikTokでも18歳未満の青少年保護を目的とした制限が設けられています。16歳未満のアカウントでは、初期設定の段階から非公開設定やコメント制限が適用されており、あわせて違法・不適切コンテンツの表示制限や、DM・ライブ配信など主要機能の年齢別制限が行われています。さらに、利用時間の管理や接触範囲を抑制する仕組みも整備されており、過度な利用や外部との不要な接触を防ぐためのウェルビーイング対策が制度として明確に設計されています。
文部科学省・学校現場が示すスマホ利用のガイドライン
学校現場では、文部科学省が2020年に「学校における携帯電話の取扱い等について」を公表しています。
中学校では原則として携帯電話の持ち込みを禁止としつつ、通学・下校時の安全確保などを目的に、例外的に認める運用が示されています。また、高校では持ち込み自体は認められているものの、校内での使用を禁止するなど、具体的な運用は各校の校則に委ねられています。
このように、SNS利用を制限する動きは世界的なトレンドになっており、アメリカやフランス、オランダでは、学校へのスマートフォンの持ち込み自体を禁止する動きも広がっています。こうした海外動向を踏まえると、日本においても、SNSの利用における年齢規制や校則がより厳格化する可能性は否定できません。そのため、現行のルールだけに依存せず、将来的な規制強化も視野に入れたマーケティング設計が望まれます。
出典：
・Meta Platforms, Inc,2025,「Instagramのティーンアカウントに新たな保護機能を導入、FacebookとMessengerにも拡大」
・TikTok Japan,2025,「保護者向けガイド／未成年者の安全とウェルビーイング」
・文部科学省,2020,「学校における携帯電話の取扱い等について」
中高生のSNS利用実態と保護者の不安
規制が強化される一方で、中高生のSNS利用そのものは依然として高い水準にあります。ただし、「利用していること」と「広告が受け入れられること」は必ずしも一致しません。中高生に向けたSNSマーケティングを検討する際には、このギャップを正しく理解することが重要です。
中学・高校生のSNS利用率は95％超
2024年の調査によると、中学生の約96.2％、高校生の約98.1％がSNSを利用しています。利用しているSNSは「LINE」が最も多く、中学生ではTikTok、高校生ではInstagramの利用が目立ちます。
一方で、中高生の約8割がインターネット広告に対してネガティブな印象を持っているという調査結果もあります。SNSが日常的な情報収集の場になっているからこそ、発信内容や見せ方によって受け止め方が大きく左右します。
そのため、SNSを活用したマーケティングでは、単に接触回数を増やすのではなく、中高生の視点に立ち、どのように受け止められるかを前提とした内容設計を行うことが重要です。
保護者が抱くSNSへの不安
中高生のSNS利用をめぐっては、保護者側も強い不安を抱えています。実際に、中高生のスマートフォンやSNSに関するトラブルについての調査では、約4人に1人が「トラブルを経験した、または経験しそうになった」と回答しています。
こうした実態を背景に、保護者の約68％が「利用制限だけでは不安を感じる」と回答しており、さらに広告を非表示にできるアプリへの関心も約7割に達しています。これらの結果から、中高生のSNS利用に対して、保護者が単なる制限ではなく、より安全性を重視した環境を求めていることがうかがえます。
出典：
・TesTee,2024,「学生のSNS利用に関する調査【2024年版】」
・トビラシステムズ株式会社,2025,「子どものスマホ利用状況に関するアンケート調査」
企業がとるべき 中高生 SNSマーケティングの設計3軸
こうした規制や利用実態を踏まえ、中高生へSNSマーケティングを行う際に押さえておくとよい設計軸を3つご紹介します。
1．安全・安心を担保した設計
中高生向けのSNSマーケティングでは、安全性の担保は前提条件となります。SNS事業者による年齢別の制限や学校現場での利用ルールを踏まえ、配信時間帯を配慮し、学習や生活の妨げにならない接触の設計を行いましょう。また、投稿頻度や配信方針をあらかじめルール化し、保護者にも説明可能な形で整理しておくことで、施策の意図や配慮が第三者に伝わりやすくなります。これらの取り組みは、大きなコストやシステム改修を伴わずに実行できるだけでなく、子どもの利用環境を尊重する企業姿勢として評価されやすく、保護者や教育関係者からの信頼形成にもつながります。
2．教育・啓発要素を統合した広告
続いて重要なのが、広告内容の設計です。中高生向け施策では、「企業が伝えたいこと」を一方的に届けるのではなく、「中高生にとって学びや気づきがある内容」を軸に構成することで、広告は価値ある情報として受け取られやすくなります。
例えば食品メーカーであれば、「勉強の合間、5分でできる小腹を満たすレシピ」や「部活を頑張る学生への体づくりメニュー」といったテーマが考えられます。商品の紹介といった広告要素と日常に役立つ知識を組み合わせることで、情報は宣伝ではなく実用的なアドバイスとして受け取られやすくなり、企業やブランドへの理解や好意、記憶への定着を自然に促すことができます。
3．SNSで訴求しつつ、リアルでも接触を行う
SNSだけで完結させないことも重要です。 出前授業やイベント、学習ツールの配布など、リアルな接触を組み合わせることで、企業名やサービスが学生の記憶に定着しやすくなります。
SNS上での接触は、目にするだけに留まりがちですが、実際に使う・体験する機会を挟むことで、「学校で習った」「使ったことがある」という体験記憶が生まれ、再度SNSで接触した時の関心度が高まります。さらに、こうした取り組みは保護者にとっても「子どもの生活や学びに寄り添う企業」として認識されやすく、企業活動への信頼性の向上や、購買の意思決定を後押しする効果も期待できます。
まとめ｜SNSマーケティングでは信頼性重視の導線設計を
中高生へのSNSマーケティングは利用率の高さから有効な手法である一方、年齢別の利用制限や広告ガイドライン、保護者の不安など、慎重な設計が必要となる領域です。接触回数や露出を重視した施策では、情報として受け取られにくく、企業姿勢への不信につながる可能性もあります。
だからこそ、安全性への配慮を前提に、学びや気づきを提供する内容設計や、リアルな体験を組み合わせた接点づくりが重要です。こうした取り組みは、広告として消費されるのではなく、企業への信頼や記憶の定着を促し、将来の購買行動につながる土台となります。まずは現在の施策が、これらの視点をどこまで取り込めているか整理してみてはいかがでしょうか。
SNS×リアルな接触を行うなら「応援ノート」
中高生向け施策では、SNS上の接触だけで完結させず、実生活の中で安心して触れられる接点を組み合わせることが、信頼性や記憶定着を高めるうえで重要です。特に、学校や日常生活の中で継続的に使われる学習ノートのような媒体は、SNSで再接触した際に「見たことがある」という想起を生み、関心や理解を深める導線として機能します。
株式会社スフレでは、子どもの学びを支援しながら企業情報を届ける広告媒体として「応援ノート」を提供しています。サービスの仕組みや活用イメージは、以下の資料にてご確認いただけます。
